環境負荷削減効果　プラスチック製容器包装　

環境負荷削減効果

プラスチック製容器包装廃棄物をリサイクルする場合（＝リサイクルシステム＊ 1）とリサイクルしない場合（＝オリジナルシステム＊2）、各々 の環境負荷を算出し、その差をリサイクルの効果（環境負荷削減効果）としています。なお、ここでは、「分別基準適合物をベール 化」した状態を両方の計算のスタートとしています。

＊1リサイクルシステム：プラスチック製容器包装廃棄物の ベールから、再生材（再商品化製品）を作り、これを原料としたリサイクル製品（再商品化製品利用製品）を製造する一連の工程（ 再商品化手法毎）。
＊2オリジナルシステム：上記、リサイクル製品（再商品化製品利用製品）が代替していると考えられる元の製品 （通常、バージン材から作られる）を「オリジナル製品」とし、これを製造する一連の工程。そして、リサイクルする／しないに係 わらず必ず発生する廃棄物のベールを単純焼却する工程を加えています（リサイクルシステムとオリジナルシステムの「機能統一」 と言います）。

１．リサイクルによる削減効果

平成31（令和元）年度はプラ製容器包装の再商品化により、エネルギー資源（※1）消費換算で少なくと も204億ＭＪ（メガジュール（※2））、ＣＯ₂排出量換算で176万トンの削減効果となりました。

（※1）エネルギー資源とは、石油・石炭・天然ガスなどエネルギーを得るための資源の総称。こ こでは、種々のリサイクル手法で節約される資源の種類によらず熱量（エネルギーの量）に換算して表す。
（※2）ＭＪ（メガジュール）：106　ジュール、1ＭＪは約0.2778ｋＷｈに等しい（上記、204億ＭＪ＝約567万 ＭＷｈ）。

 なお、材料リサイクルでは、残渣の処理としてエネルギー回収が進んでおり、この効果分を（グラフでは色分けした上で ）加算しています。

（1）リサイクルによるエネルギー資源の削減効果

平成23～31（令和元）年度までのプラスチック製容器包装リサイクルによるエネルギー資源の削減効果の経 年変化を以下のグラフに示します。
平成23～25年度において、材料リサイクルの残渣の有効利用分のエネルギー資源削減効果増加が主な要因となり、全体のエネルギー資源削減効果が増加しています。
平成25～31（令和元）年度においては、全体としてのエネルギー資源削減効果はほぼ横ばいとなっています。その主な要因は、材料リサイクルの再商品化製品の品質が向上した一方、再商品化製品の収率が若干減少したこと等により、材料リサイクルのエネルギー資源削減効果が減少したためです。

単位：ＭＪ

項　　目	平成23年度	平成24年度	平成25年度	平成26年度	平成27年度	平成28年度	平成29年度	平成30年度	平成31年度
材料リサイクル	4.66E+09	4.47E+09	5.76E+09	5.62E+09	5.46E+09	5.50E+09	5.41E+09	6.29E+09	5.76E+09
材料リサイクル 残渣の有効利用分	1.05E+09	2.60E+09	3.11E+09	2.72E+09	2.88E+09	2.71E+09	2.68E+09	3.00E+09	2.87E+09
高炉還元 （コークス代替）	9.07E+08	9.45E+08	1.10E+09	9.77E+08	1.13E+09	1.06E+09	1.02E+09	1.05E+09	1.01E+09
コークス炉化学原料化	7.76E+09	8.02E+09	7.56E+09	8.51E+09	8.18E+09	8.28E+09	8.51E+09	7.06E+09	8.55E+09
ガス化 （アンモニア製造）	1.92E+09	2.06E+09	2.34E+09	2.19E+09	2.28E+09	2.26E+09	2.30E+09	2.27E+09	2.26E+09
ガス化（燃焼）	4.74E+08	5.63E+08	4.49E+08	3.13E+08	4.29E+08	2.65E+08	3.43E+08	6.42E+07	0.00E+00
油化	0.00E+00	0.00E+00	0.00E+00	0.00E+00	0.00E+00	0.00E+00	0.00E+00	0.00E+00	0.00E+00
合　　計	1.68E+10	1.87E+10	2.03E+10	2.03E+10	2.04E+10	2.01E+10	2.03E+10	1.97E+10	2.04E+10

※ここで用いている表記の説明：
（例）1.5E+03であれば、1.5×(10の三乗)で1,500のことを示します。
（例）1.5E-03であれば、1.5×(「10分の１」の三乗)で0.0015のことを示します。　

(2) リサイクルによるCO2排出量の削減効果

平成23～31（令和元）年度までのプラスチック製容器包装リサイクルによるＣＯ₂削減効果の経年変化を以下のグラフに示します。
「（1）エネルギー資源消費の削減効果」と同様の理由により、平成23～25年度において、ＣＯ₂削減効果は増加傾向ですが、平成25～31（令和元）年度はほぼ横ばいとなっています。
 

単位：kg-CO2

比較対象項目	平成23年度	平成24年度	平成25年度	平成26年度	平成27年度	平成28年度	平成29年度	平成30年度	平成31年度
材料リサイクル	4.74E+08	4.55E+08	5.60E+08	5.45E+08	5.32E+08	5.37E+08	5.25E+08	6.10E+08	5.59E+08
材料リサイクル 残渣の有効利用分	8.51E+07	2.10E+08	2.51E+08	2.20E+08	2.33E+08	2.19E+08	2.17E+08	2.43E+08	2.32E+08
高炉還元 （コークス代替）	1.03E+08	1.07E+08	1.24E+08	1.11E+08	1.28E+08	1.20E+08	1.15E+08	1.19E+08	1.14E+08
コークス炉化学原料化	6.37E+08	6.59E+08	6.20E+08	6.98E+08	6.71E+08	6.79E+08	6.99E+08	5.79E+08	7.02E+08
ガス化 （アンモニア製造）	1.27E+08	1.36E+08	1.55E+08	1.45E+08	1.51E+08	1.50E+08	1.52E+08	1.50E+08	1.50E+08
ガス化（燃焼）	3.65E+07	4.33E+07	3.45E+07	2.41E+07	3.30E+07	2.04E+07	2.64E+07	4.94E+06	0.00E+00
油化	0.00E+00	0.00E+00	0.00E+00	0.00E+00	0.00E+00	0.00E+00	0.00E+00	0.00E+00	0.00E+00
合　　計	1.46E+09	1.61E+09	1.75E+09	1.74E+09	1.75E+09	1.73E+09	1.73E+09	1.71E+09	1.76E+09

２．ベール投入割合と削減効果の割合

（1）手法ごとのエネルギー資源削減効果の割合